【2024年最新】結婚式の費用は誰が出す？新郎側？新婦側？親は出さない？

結婚式を挙げることを決めて、話を具体的に進めていくと次に気になるのはお金のこと。

結婚式費用といえば、決して安くない金額というイメージを持つ人が多いでしょう。

『結婚式総費用の平均は○百万円』などと聞くと「そんなに大金が必要なの？」と不安になってしまいますよね。

この記事では、結婚式にかかる費用や誰がどれくらい負担するのかなど、結婚式の費用について詳しく解説していきます。

結婚式の費用負担の件でトラブルにならないためのポイントも解説しているので、ぜひご覧ください。

結婚式の費用はどれくらい？先輩カップルのデータを紹介

結婚式をあげるためには、実際にどれくらいのお金が必要なのでしょうか。

先輩カップルのデータをもとに解説します。

（データは「ゼクシィ 結婚トレンド調査2022調べ」からの出典です。）

挙式・披露宴の総額

2022年の挙式・披露宴の総額平均は303万8千円です。

2021年はコロナ禍の影響で大きく減少しましたが、2022年は11万5千円増加しています。

グラフで分布を見てみると、最も多い金額帯は100万円から450万円までと幅広くなっています。

招待客1人あたりで見てみると、飲み物を除いた料理費用の平均は1万6,700円、ギフト費用の平均は6,900円。

結婚式費用の総額よりも一人あたりにかける金額が年々増加し、調査を開始した2009年以来の最高額となっています。

挙式・披露宴の招待客数

挙式・披露宴の招待客人数の平均は43.2人で、グラフで分布を見ると10人から70人の間が最も多いです。

2021年にコロナ禍の影響で招待客数が大幅に減少した後は、0.4人の微増にとどまっています。

挙式・披露宴の総額は増加しているのに対して、招待客数はほぼ変わっていません。

つまり、招待客数は増やさずに1人あたりの金額は上げるという傾向があります。

ご祝儀総額と自己負担額

結婚式のご祝儀総額の平均は180万4千円で、前年から3万6千円増えています。

グラフで分布を見ると、ご祝儀額は100万円から250万円が最も多い金額帯です。

一方、自己負担額の平均は147万3千円で、こちらも前年から3万6千円の増加。

ご祝儀額と自己負担額ともに、やや増加している傾向が見られます。

親や親族からの援助

結婚式の費用に親や親族からの援助を受けた人は全体の71.9%で、2021年より2.5%増加しています。

親や親族からの援助のうち挙式披露宴に使った金額は平均162万7千円で、前年よりも6万7千円の増加です。

約7割という多くのカップルが親や親族からの援助を受けていて、その金額も増えています。

結婚式の費用は全額を負担する必要なし！ご祝儀や援助を確認

結婚式の費用は、自分たちで全額を負担する必要はありません。

もちろん式場などへは全額支払いが必要ですが、実際の負担額は結婚式費用の総額からご祝儀を引いた金額です。

さらに親や親族からの援助があれば、その分も引いた額が実質の負担額になります。

【費用総額】−【ご祝儀額】−【あれば援助額】＝【実質の自己負担額】

例として、それぞれの平均額で計算してみます。

※親や親族からの援助がある場合はさらに実質負担額は減り、計算上では実質自己負担なしということになります。

結婚式の費用は誰が出す？それぞれのパターンを解説

結婚式の費用を誰が出すかについて、5つのパターンに分けて解説します。

親を頼らず2人だけで折半する場合

両家の親に頼ることなく2人だけで費用を折半することで、他の人に意見されることなく自分たちの思い通りに結婚式を実現できます。

2人で折半する場合は、主に2つのパターンがあります。

ひとつは、結婚式にかかる総額を2で割るという最もシンプルな方法。

もうひとつは、新郎側と新婦側に共通でかかる費用のみを部分的に折半するというやり方です。

共通してかかる費用の項目のみを折半にして、それ以外のゲスト数によって変わる費用の項目は人数に応じてそれぞれで分担します。

新郎側と新婦側でゲスト人数に差がある場合は、公平に費用を負担できるというメリットがあります。

新郎側が多く払う場合

新郎側が費用を多く払う場合は、主に次の4つのケースがあります。

• 結婚後は新郎の親と同居する。
• 結納を行わないかわりに新郎側が費用を多く負担する。
• 新郎の方が新婦に比べて収入や貯金が多い。
• 地域や家の習慣により、新郎側が多く負担するのが当然とされている。
  

新婦側が多く払う場合

新婦側が多く払う場合の多くの理由は衣装代です。

結婚式の衣装は一生の思い出であり、多くの女性にとって特にこだわりを持ちたいポイント。

新婦の衣装代は新郎のそれに比べると何倍もの高額になることが多く、その他にヘアメイク代などもかかります。

新婦側が費用を多く負担すれば、新郎側に遠慮や妥協をすることなく好きな衣装を選ぶことができます。

どちらかが全額負担する場合

地域や家の習慣などによって、新郎側が全額を負担するのが当然というケースもあります。

また、婿養子を迎えるので新婦側が全額負担するという考え方もあります。

招待客の割合で負担額を決める場合

新郎側と新婦側でゲスト数に差がある場合などに、人数の割合で負担額を決める方法です。

「2人だけで折半する場合」と同様に、こちらも2つのパターンがあります。

ひとつは総額を人数の割合によって負担する方法。

例えばゲスト数が新郎側70人、新婦側30人だった場合は、費用もシンプルに7：3で負担します。

もうひとつは、新郎側と新婦側に共通でかかる費用は折半にし、ゲスト数に応じて変わる費用を人数割にするというやり方です。

例えば新郎側が70人新婦側が30人だった場合、共通でかかる費用は5：5で支払い、ゲスト数に応じて変わる費用は7：3で負担します。

新郎側と新婦側に共通でかかる費用の項目のうち、主なものは次の通り。

一方、新郎側と新婦側、それぞれのゲスト数によって費用が変わる項目のうち、主なものは次の通りです。

結婚式の費用はいつ払う？支払いのタイミングを解説

結婚式費用の支払い方については式場によって異なりますが、一般的には2〜3回に分けて支払う方法が主流となっています。

「内金」と「最終支払い」の2回払い、またはその間に「中間金」があって合計3回の場合もあります。

内金は、式場を契約する際の手付金にあたるもので、3〜20万円程度の支払いです。
中間金は、結婚式の2ヶ月前頃から数週間前までに費用の半額程度を前払いするものです。
※中間金がない場合は、内金と最終支払いのみとなります。

最終支払いは、主に3つのパターンがあります。

1. 前払い
2. 当日払い
3. 後払い

前払い

多くの会場で主流となっているのが前払いです。

結婚式の1ヶ月前頃から数週間前までに、最終的な見積もり金額から内金と中間金を差し引いた金額を前払いします。

ご祝儀をいただく前に支払わなければいけないため、最終見積もりの全額を支払えるお金を用意しておく必要があります。
また、最終見積もり以外の当日に発生した費用（追加のドリンク代など）は、当日または後日に別途精算が必要です。

当日払い

結婚式当日、披露宴が終わった後に支払うので、ご祝儀を支払いにあてられるのがメリットです。

ただし、ご祝儀が予想よりも少なかった場合の不足分を想定して、ある程度のお金を準備しておく必要があります。

後払い

結婚式の翌日以降に支払う方法です。

当日払いと同様にご祝儀を支払いにあてられることや、当日お金を準備する必要がないというメリットもあります。

結婚式の費用負担でもめないためのポイント

結婚式前後にお金のことでトラブルになってしまうのは、後々のためにも良くないものです。

結婚式の費用負担でもめないために気をつけるポイントは3つです。

では、それぞれのポイントについて解説します。

パートナーと予算や費用負担について事前にすり合わせを行う

結婚すると決まったらまずは2人で結婚費用について話し合いましょう。

愛する恋人や婚約者であっても、お金に対する価値観は違いがあって当然です。

自分たちで払える金額はいくらなのか、親に援助を求めるのかどうかなどを話し合って予算を決めましょう。

大切なのは、親に相談する前にまず本人同士が率直に話し合い、すり合わせをして2人の考えの着地点を決めておくことです。

両家の費用負担に対する考え方は2人がそれぞれで確認しておく

2人の意見がまとまったら、各自がそれぞれの親に相談して費用負担に対する考えを確認します。

援助を期待する場合は、式場を決定する前に親の意向を確認しておくことが重要です。

親子であってもお金の価値観にズレがあったり、費用負担に対する考え方もお互いに違っているかもしれません。

2人である程度方向性を決めたら両家でもきちんと話し合う

親の意向も確認した上で2人で話し合い、ある程度方向性が決まったら、最終的には両家で話し合うようにしましょう。

結婚式は2人だけではなく両家に関わることですので、きちんと話し合いの場を設けることが大切です。

お金に関することなので、事前に話し合うことでなるべく不公平感やわだかまりが残らないようにしたいものです。

結婚式の費用は誰が出す？ まとめ

今回は、結婚式の費用はどれくらいで誰がどのくらい出しているのか、実際の先輩カップルのデータや事例をもとに解説しました。

また、結婚式の費用負担でもめないためのポイントは次の3つです。

結婚式の費用について気になっている方は、参考にしてみてください。

お金について不安のない結婚式を、ぜひ実現しましょう。